新型コロナウイルスの影響により留学希望者は留学を断念し、留学期間を変更せざるを得ないという状況が起きてしまっていると思います。
しかし実は今、このコロナ禍でも留学ができる国が少しずつ増えてきているのはご存知でしょうか。
そこで今回はコロナ禍でも留学ができる英語圏の国を６選紹介します。
各国の受け入れ状況をはじめ、留学生に必要な情報を解説していますのでぜひご覧ください。
コロナ禍での留学の変化
コロナ禍によって留学に変化した事は３つあります。
１つ目は「陰性証明書」です。
現地出発前に日本でPCR検査を受け英文の陰性証明書の取得を求める国が多くなりました。
国によってはフォーマット指定で準備する必要もあり、検査医師の署名を求めている所もあります。
航空会社が搭乗条件に陰性証明書の提出を求める事もあります。
その為、渡航国と利用予定の航空会社には事前に陰性証明書については確認する必要があります。
２つ目は「ワクチン接種」です。
ワクチンを打っている場合、ワクチンパスポートが有効と判断される国が出てきています。
これは各メーカーのワクチンを２回打っている人であれば入国後の隔離短縮もしくは隔離免除の対象になります。
また感染予防の概念からもワクチンは必ず日本を出発する前に打っておくのが推奨されます。
３つ目は「留学ビザ」です。
コロナ禍ではその国のコロナ状況において入国制限を設けていることがあります。
留学ビザ発行はコロナウイルスが感染拡大し始めた頃に比べると、２０２１年１０月現在は発給が再度行われるようになった国が多くあります。
しかし国によっては一時的にビザ発給停止をしているので注意が必要です。
また国によってはコロナの状況が悪化するとロックダウンを行うケースもあります。
日本にはあまり馴染みがないですが、ロックダウンが行われると行政機関も閉鎖する事があります。
その為ビザ関連は余裕を持ったスケジュールを組んで申請する必要があります。
現在留学が可能な英語圏の国について
現在コロナ禍にありながらも留学が可能な国が出てきます。
そこで２０２１年１０月現在の時点で留学が可能な国々の詳細をお伝えします。
アメリカ
アメリカへ３ヵ月未満の滞在の場合、観光ビザのESTAを取得する必要があります。
短期留学でアメリカに行く場合はこの観光ビザでも問題はありません。
長期留学や交換留学の場合は学生ビザの申請が必要です。
学生ビザは３ヵ月以上アメリカに滞在し学校に通う人が対象になります。
なお入国の際にはＰＣＲ検査の英文陰性証明書の提示が必要です。
また入国後の隔離は各州によって異なります。
その為自分が留学する学校のある州の最新情報を確認する必要があります。
２０２１年１１月からワクチン接種の英文証明書の提示が求められると発表されています。
ワクチンの証明書の詳細は今後発表されるので最新情報を入手するようにしてください。
カナダ
カナダは２０２１年９月よりワクチン接種済みの人は観光ビザでも入国可能になりました。
日本国籍を所有している人はカナダ滞在が６ヵ月以内の観光の場合はビザを取得する必要がありません。
２０２１年１０月２０日から留学生に対する入国緩和措置が発表されました。
しかし条件付きになり、その条件は「学生ビザの許可通知所有者、有効な学生ビザ原本の所持者、入国後通学予定の学校のCovid19対策計画が認められ政府から承認を得ている学校としてリストに載っている事」になります。
政府承認を得ている学校がどうかは留学先に確認する必要があります。
留学先の学校がオンライン授業を行っている場合、カナダに入国せずに受講可能と判断されてしまいビザの許可が下りない可能性もあるので注意が必要です。
カナダへの入国希望者へは全員共通して渡航前７２時間のＰＣＲ検査が必要です。
また搭乗前にカナダArriveCANアプリのダウンロードが求められます。
このアプリには渡航情報や隔離に関する情報が管理されています。
カナダ政府は政府が承認しているワクチン「ファイザー、ジョンソンアンドジョンソン、モデルナ、アストラゼネカ」のいずれかを摂取して２週間以上経過している人は免除される措置があります。
空港でのPＣＲ検査、１４日間の自己隔離、８日目のＰＣＲ検査が免除対象になります。
日本ではモデルナとファイザーのワクチンを打つことができるので、この免除対象に当てはまります。
イギリス
イギリスは留学期間によって申請するビザが変わってくるので注意が必要です。
６ヵ月未満の短期留学の場合、日本国籍保有者にはビザの取得を求めていません。
６ヵ月以上１１ヵ月以内の留学者には「短期学生ビザ（Short-term study visa11month）」の発行が必要です。
語学学校に１１ヵ月以上、大学や大学院６ヵ月以上長期留学する場合は「学生ビザ（Tier 4 General student visa）の取得が必要です。
イギリスはコロナ禍でもビザの発行を行っており、留学再開措置を開始したのも早かったです。
現在では対面授業も再会されているので留学にはおすすめの国です。
イギリスに入国する為には７２時間前のＰＣＲ検査ならびに陰性の英文証明書の提出が必要です。
イギリスではCovid旅行規制を発表しており、各国のコロナ状況によってリスト別けされ必要な対策措置が行われます。
日本は２０２１年１０月「低リスク国」の扱いになる琥珀色リストに入っています。
この対策は３週間ごとに更新されるので念のため自分の入国日が近づいてきたらどのリストに該当するか確認した方が安心です。
またワクチン接種完了者は入国後規制緩和措置を受けることができます。
日本も対象国に含まれているので入国後のＰＣＲ検査や滞在先での検疫の必要がありません。
イギリスでは全ての国籍やステイタスに関係なく、１６歳以上の人ならば誰もがワクチンを打てるようになりました。
これは留学生も対象になる為、まだワクチンを打っていない人でも渡航後に打つことが可能です。
アイルランド
アイルランドは３ヵ月以下の滞在の場合観光ビザで滞在する事ができます。
そのため短期留学者は観光ビザを取得すれば大丈夫です。
３ヵ月以上の留学予定者は学生ビザの取得が必要です。
このビザは現地滞在中でも申請が可能です。
アイルランドでは入国者全員に「旅客位置情報フォーム」の登録を求めています。
これは入国７２時間前以降に登録が必要です。
また入国審査では「英文ワクチン接種証明書、コロナ回復から１８０日以内の回復証明書、アイルランド到着前７２時間以内のPCR検査の陰性証明書」のいずれかの提出を求めています。
７２時間以内のPCR検査の陰性証明書を提出した人は入国後１４日間の自己隔離が必要です。
入国から５日以降に日本の保健所のような施設HSEでPCR検査を受け、陰性が出た場合は隔離を短縮することができます。
またワクチン接種者とコロナ回復証明書を提出した人は入国後の隔離が免除されます。
ワクチンはファイザー、モデルナ、アストラゼネカ、ジョンソンアンドジョンソンが対象になっています。
アイルランドの語学学校の多くはコロナ禍でオンライン切り替えて授業を行っていました。
現在は状況が落ち着いてきている事もあり、対面授業を再開させる学校が増えてきています。
留学許可は政府がコロナ対策をしている学校と承認されると留学許可が出るという背景があります。
その為自分の留学先の学校が対面授業を再開しているかどうか事前に確認する必要があります。
ハワイ
日本人に人気のハワイはこれまでコロナ禍で対策が厳しくされていて渡航が断念されていました。
しかし２０２１年１１月より大幅な免除措置が発表され留学渡航が可能になりました。
ハワイでは日本のNAAT検査を渡航前に受ける事を日本からの入国者に求めています。
このNAAT検査は核酸増幅検査でハワイ州が独自で認証している検査になります。
この検査の英文陰性証明書を提出すればハワイ到着後の１４日間自己隔離が免除されます。
このNATT検査は全国に２１ヵ所ある日本の厚生労働省が認可している検査機関で受けることができます。
NAAT検査は７２時間以内に受ける必要があります。
ハワイではアメリカと同じく３ヵ月以上滞在する場合「学生ビザ」の取得が必要です。
ハワイは他国のようにワクチン接種者へ免除措置などはなく、NAAT検査が大切です。
NAAT検査さえしていれば入国後はコロナ前のようにすぐに行動することができます。
現地の学校も対面授業が行われています。
元々日本から近く、環境的にも留学しやすい国であっただけに留学者が以前のように増えると予想されます。
マルタ共和国
マルタは３ヵ月以内の短期留学の場合はビザの取得は必要ありません。
３ヵ月以上の留学の場合は学生ビザの申請が必要です。
申請は現地滞在中に行うことが出来ます。
マルタ共和国は入国後の対応が他国より厳しいので注意が必要です。
入国の際にはマルタ共和国到着前７２時間以内に受けたPCR検査の英文陰性証明書が必要です。
２０２１年６月よりPCR検査は「咽喉頭拭い式」のみが対象で、唾液検査は対象外になりました。
また入国時にワクチン接種証明書を提出する必要があります。
しかしながらマルタ共和国が承認しているワクチン証明書の中に日本は含まれていません。
そのため到着後には自己負担で１２０ユーロを払いPCR検査を受けなければなりません。
また１４日間の政府指定施設での隔離も必要です。
指定施設での隔離中の宿泊代は自己負担となります。
マルタ共和国ではワクチン接種が進み、語学学校の対面授業が再開されています。
留学生も従来のように徐々に戻ってきています。
コロナ禍で留学する際に気を付けておく事
コロナ禍で留学するにあたり気をつけるべき事は「急な変更の可能性を考慮する事」です。
各国のコロナ状況はその時期によって大いに変更します。留学を申し込んでいた段階では落ち着いていても、２０２０年にはなかった新異変種が２０２１年に出てきたようにコロナの状況は変化する可能性が大いにあります。
ワクチン接種が進んでいる国も多いですが、未知のウイルスとの戦いは今後も試行錯誤を繰り返しながら続くものになります。
その為、現地の学校、現地の留学関係機関が突然のキャンセルを出す可能性は０ではありません。
コロナの状況が悪化すればフライト現象の可能性もあり、予約していたフライトがキャンセルになってしまう事もあり得ます。
こうした急なキャンセルや変更の可能性を予め理解したうえで留学準備を進める必要があります。
実際に現地で勉強している間にコロナの状況が悪くなった場合は、対面授業からオンライン授業に切り替えるケースもあります。
留学生はこうした状況に合わせて臨機応変に対応する事が求められます。
また今回紹介した６ヵ国ではコロナ禍でロックダウンを実行していた過去があります。
ロックダウンは緊急事態宣言とは異なり、外出が禁止されます。
国によっては許可のない外出には罰金が求められるケースもあります。
こうした日本にはないけれど海外では行われているコロナ対策にも順応する事が求められます。
まとめ
新型コロナウイルスの影響により２０２０年には留学を延期せざるを得なくなってしまった人、渡航中止を言い渡されてしまった人も多くいたと思います。
しかし２０２１年１０月の今、徐々に各国では留学生の受け入れを再開しています。
ワクチン接種やPCR検査など従来とは異なる条件が入国の際に求められているので、渡航国の入国条件を改めて調べておく必要があります。
今回この記事では今のコロナ禍でも留学できる英語圏の国を選６紹介しました。
各国の留学生に求める入国条件を詳しく紹介しています。
コロナ禍でも留学できる国が増えてきているので、留学したいと希望している人はぜひ前向きに検討してみて下さい。
