- 地方移住をどう進めて良いか分からない。
- 地方移住に興味はあるけれど、自分にできるか不安。
- 地方移住の良い話だけではなくて、悪い話も含めて本当のことが知りたい。
このような不安をお持ちではないでしょうか?
地方に移住した方の中には、移住によって理想のライフスタイルを送る人もいますが、失敗して都市部に戻ってきてしまう人もいます。
移住経験者の体験談を知ることで、どのようなことに気をつけたら良いのか分かるようになり、失敗を避けることができます。
今回は、ご家族で都心部から地方へ移住をした方の「移住体験談」をご紹介します。
地方移住のきっかけや流れ、移住後の暮らしの様子や具体的な体験談を通じて、地方移住に失敗しないコツを3つ知ることができますので、ぜひご覧ください!
地方移住に失敗しない3つのコツ
・小林さん 30代 男性 既婚(お子さん二人)
・東京都から兵庫県の淡路島へ地方移住。
・2020年3月頃から移住を検討し、2021年4月に移住。
・都内のIT企業でシステムエンジニアをされていましたが、移住に伴い退職。
現在は、地域おこし協力隊として地域の情報発信や古民家再生などの仕事をされています。
以降、移住の体験談を通じて「地方移住に失敗しない3つのコツ」をご紹介していきます。
地方移住の目的を定める
地方移住では、目的を定めることが大切です。
なぜなら、移住の目的が定まっていないと、あなたに必要な情報が集まってこないからです。
私は、子どもが生まれたことをきっかけに移住を考え始めました。
当時都内で子育てをしていましたが、子どもを連れての電車移動や人が多い空間は、とても気を遣いました。
保育園の送り迎えや外出が苦痛になったり、仕事中心の東京での生活を続けることに限界を感じていたところでした。
「のびのびと子育てできる環境に移住しよう」
そう目的を定めて移住を検討しはじめました。
いくつもの移住相談会に参加しましたが、そこで必ず聞かれることは「何のために移住するのか?」ということです。
私たちの場合は、「子育てがしやすい場所で暮らす」という目的がありましたので、移住相談では「ユニークな子育て支援がある自治体」「子育ての金銭的支援が手厚い自治体」など、私たちのニーズにあった情報をたくさん提供してくれました。
また、実際に子育てを目的に移住した先輩移住者を紹介していただくこともでき、実際の暮らしぶりについても伺うことができたので、とても参考になりました。
このように、移住の目的を定めることで情報を集める時の軸が定まり、自分の欲しい情報を集めやすくなります。
移住先に必ず一度は訪れて確かめる
地方移住では、移住先を自分の目で確かめることが大切です。
失敗しないためには、一度は現地に訪れて自分の目でその地域の土地や人、雰囲気を確かめることが重要です。
その際、「先輩移住者に地域を紹介してもらうこと」ができると、より深い情報が得られるでしょう。
私たちは、都内にある「ふるさと回帰支援センター」で移住相談をした後、自治体の移住業務をしているNPO法人の相談窓口をご紹介いただきました。
現地の移住相談窓口の担当者とメールやオンライン会議で何度か相談を重ねた後、現地で見たい場所や先輩移住者との座談会を含めた、”オーダーメイドツアー”を設定していただきました。
ツアーでは、地域を紹介していただきながら先輩移住者の話を聞くことができたので、「よく通っている病院」や「便利なスーパー」「移住者が営んでいるお店」など、地域の情報や暮らしぶりを”移住者目線”で知ることができました。
このツアーで移住後の暮らしが深くイメージできたので、移住を決断することができました。
このように、実際に現地に訪れることで移住後の暮らしをイメージできるようになります。その際、先輩移住者と話す機会を設けておくことで、より深い地域情報を得ることができます。
これから移住先を下見する際は、この方法を活用してみるとよいでしょう。
移住後の暮らしをシミュレーションする
地方移住で失敗しないためには、「お金」の準備も大切です。
具体的な準備として、「移住後の暮らしにかかるお金」をシミュレーションしておきましょう。
私の場合は、移住に伴い会社を退職する必要があったので、収入面で不安がありました。
幸い妻の仕事は看護師ということもあり、勤め先は見つけやすい状態でした。
しかし、移住のタイミングは第2子の妊娠・出産予定と重なっていることもあり、実質的な収入の柱は私の仕事であることが分かっていました。
そこで、移住前後の生活費などを洗い出し、いくらあれば生活できそうかをシミュレーションしながら準備を進めました。
退職後の収入を確保するため、移住後の仕事に地域おこし協力隊制度を検討しました。
「地域おこし協力隊」は総務省が行っている制度です。
都市地域から地方の過疎地域等に移住して、地域ブランドや地場商品の開発・販売・PR等、住民支援などの地域支援・協力活動を通じて地域への定住・定着を図る取り組みです。
地域おこし協力隊は、1年〜3年の任期が設けられています。その間は固定的な報酬が得られ、隊員が現地で活動するために必要な活動費(家賃や作業に必要な備品等)が、自治体のルールに沿って支出されています。
移住後の収入や支出を洗い出し、どの程度の生活収支になるかを見定めていきました。
結果的には、想像していなかった支出(脱サラ1年目の税金の高さなど)があったものの、移住後の生活費を補填するために用意していた貯蓄などのおかげで、生活はできている状態です。
<図表1:移住後の生活収支>
本業の他に、ライターなどの副業や地域の季節的なお仕事(農産物の収穫や宿泊所の短期バイト)をかけもちしながら、収入を確保しています。
移住してから経験できることが増えたので、会社で働いている頃と比べると、仕事面でも移住後の暮らしを楽しめています。
このように、移住後の生活にかかるお金をシミュレーションすることによって、現実的な移住を実現することができます。
冬季の暖房費や水道光熱費など、移住後の暮らしにかかる生活費は、実際に暮らしている先輩移住者の話を聞かなければ分からないこともあります。
特に、豪雪地帯では暖房に使う灯油代、都市ガスのないエリアで使われるプロパンガス代などは、地域や暮らしぶりによって変わるので、先輩移住者の話を参考にするとよいでしょう。
移住相談や移住したい地域への訪問を通じて、先輩移住者と交流する機会を作り、具体的な暮らしの情報を集めていくことが必要です。
地方移住は先輩移住者との交流で失敗が減らせる
最後までご覧いただきましてありがとうございました。
・地方移住の目的を定める
・移住先に必ず一度は訪れて確かめる
・移住後の暮らしをシミュレーションする
以上が、今回ご紹介した「地方移住に失敗しない3つのコツ」でした。
いずれも、移住後の暮らしをイメージさせる”深い地域情報”を集めることが重要でした。
この3つのコツを意識しながら地域の情報を集めて、手堅く地方移住を検討していくことが大切になるでしょう。
もちろん、地方移住もよいことばかりではありません。
移住してからは、都内での子育てで苦痛だった電車移動や人混みがなくなり、それらのストレスはなくなりました。
海や山が近くなり、気軽に子どもを連れてアウトドアを楽しんだり、知人の畑で野菜の収穫体験をさせていただいたり、のびのびとした暮らしができています。
一方で、「仕事や収入の確保」は、これから移住を検討される方の大きなハードルになると思います。
私もそうでした。わが家は移住検討当時に子どもが1人おり、移住の渦中で妻の妊娠が分かったので、移住後の仕事の確保は最も重要視した事柄です。
私が移住する際の手段として使った「地域おこし協力隊」にもメリット・デメリットがあります。
収入面で言えば、都内の会社で働いていた時よりも年収が落ち、今は半分以下になっています。
家族と一緒に移住をする場合は、自ら稼いで生活を維持する力も必要になります。
例えば、私が移住した淡路島は、観光産業も盛んで外国人観光客も多いので、英語で対応をすると喜ばれる場面も多いです。
既存の観光産業(宿泊産業やリゾート施設)は整っていますが、多言語対応が不足している部分もあり、まだまだ仕事を生み出せる余地があります。
個人で経営している民泊も増えているので、ホームページやリーフレットに記載している内容を英語にして提案すると喜ばれると思いますね。
自分で創造的に暮らしも仕事も挑戦できる人は、地方移住に向いていると思いますよ。
このように、地方移住で失敗しないためには、暮らしを維持する力も必要になります。
スキルをつける努力も、移住の検討と並行して準備するとよいでしょう。
地方には、IT系や多言語対応などの仕事を見つけられる余地がたくさんあります。
仕事を獲得できるスキルが身に着けば、移住後の収入づくりも容易になるでしょう。
英語に興味がある方は、オンラインで手軽にはじめてみるのもよいですね。
関連記事では、初心者の方でも気軽にはじめられるオンライン英会話サービスについてご紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。